帝国データバンクより、「働き方改革の取組に関する企業の意識調査」が発表されていますので、その内容を見ていきます。
・「新型コロナ拡大をきっかけに取り組みを開始した」働き方として、
第1位は、オンライン会議の導入 49.4%
第2位は、オンライン商談の導入 34.2%
第3位は、在宅勤務の導入 32.9%
こちらのデータは、まぁそうだろうなと納得の順位です。
オンライン会議は今後も定着していきそうですね。
コロナ前は、会議のために新幹線や飛行機に乗って集まっていた会社がたくさんありました。
コロナの影響で、オンライン会議をやらざるを得ない状況になってやってみると、問題ないということがわかってしまったんですよね。
経費も少なくなるし、移動の時間も必要なくなるので、負担が減っていいように思います。
あと、個人的に思うのは、オンライン商談でいいかということですね。
商談もオンラインでできるから、当面は困らないですが、コミュニケーションということを考えると、不十分な気がするんです。
やはり顔を突き合わせてお話しするからわかりあえるというところもあると思っているので、こちらはどうなっていくのでしょうか。
あなたの会社では、働き方改革でどんな取り組みをされていますか?
詳しくはこちらをご参照ください。
https://www.tdb.co.jp/report/watching/press/pdf/p211005.pdf
※動画でも解説しました。
この記事を書いた人

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大野輝雄社会保険労務士事務所 代表
株式会社アクションパートナーズ 代表取締役
社会保険労務士
一般社団法人 日本キャッシュフローコーチ協会 認定キャッシュフローコーチ
一般社団法人 採用定着支援協会 認定採用定着士
銀座コーチングスクール(GCS)認定プロフェッショナルコーチ
関西学院大学卒業、2007年に社会保険労務士として独立。大阪市内を中心に人事・労務についてのサポートやセミナー業務を行っている。同株式会社ならびに社労士事務所にて支援した企業は100社以上。大阪商工会議所、神戸商工会議所、堺商工会議所、高槻商工会議所等にてセミナー実績90回以上。
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