企業において、「人材育成」は大きな経営課題の一つではないでしょうか。
研修をしたり、人事評価制度を導入したり、いろいろなことを試されている方も多いでしょう。
今回はマンパワージャパンより発表されている、管理職やリーダーポジションを務めている２０代～５０代の男女４００名を対象に「勤務先の人材育成制度」について調査を実施しているので、その結果についてご紹介します。
Q．あなたの勤務先の人材育成制度について教えてください。
第１位は、OJT（現場教育）をしている
第２位は、職位に応じた研修がある
第３位は、入社年数に応じた研修がある
第４位は、業務に必要とされるスキル取得の研修がある
第５位は、資格取得をサポートする研修がある
このうち、最も効果を感じているものは、OJTで５８．０％。また、職位に応じた研修が５０．７％、入社年数に応じた研修が４６．０％で、効果を感じていることがわかりました。
皆さんの会社ではどのような取組をされていますか。
しっかりとした人材を育成することができれば、ますます会社は発展していきますよね。
詳しくはこちらをご参照ください。
https://www.manpowergroup.jp/client/jinji/surveydata/20210927.html
※動画でも解説しました。
この記事を書いた人
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大野輝雄社会保険労務士事務所 代表
株式会社アクションパートナーズ 代表取締役
社会保険労務士
一般社団法人 日本キャッシュフローコーチ協会 認定キャッシュフローコーチ
一般社団法人 採用定着支援協会 認定採用定着士
銀座コーチングスクール（GCS）認定プロフェッショナルコーチ
関西学院大学卒業、2007年に社会保険労務士として独立。大阪市内を中心に人事・労務についてのサポートやセミナー業務を行っている。同株式会社ならびに社労士事務所にて支援した企業は100社以上。大阪商工会議所、神戸商工会議所、堺商工会議所、高槻商工会議所等にてセミナー実績90回以上。
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