社会保険労務士の大野輝雄です。
今日は帝国データバンクのテレワークに関する調査をご紹介します。
それによりますと、
３１．５％の会社がテレワークを実施し、その５２．１％がデメリットの方が多いと感じています。
感じているデメリットは、
・社内でのコミュニケーションの減少
・仕事の進捗を確認しにくい
などがあります。
メリットももちろんあります。代表的なものは通勤時間が必要なくなって、無駄なく働ける。ワークライフバランスが実現できるなどでしょう。今回はデメリットについて考えてみます。
報道によりますと、IT企業でも、出社を求める会社があるようです。
毎日ではなくて、週２日出社、残りはテレワークなど勤務形態はそれぞれです。
appleでも、週３日の出社を求めるという記事がありました。
https://www.businessinsider.jp/post-237851
当社でもテレワークを一部やっておりまして、週の半分テレワークをしているスタッフがいます。
私が感じていることは、やはり対面のコミュニケーションは必要だということです。
同じ空間にいますと、自然と声をかけることができるし仕事の話をすることもできます。でも、それを在宅で働いている人にわざわざ電話やZOOMで声をかけるかというとしないです。そこで一声かけることができるかどうかで、仕事のクオリティが大きく変わると感じます。
あくまでも私の感想になりますが、テレワークのメリットも感じていて積極的に導入していきたいと思っています。それでも、週の半分くらいは出社してもらうほうが、良い仕事ができると考えています。
あなたの会社はいかがでしょうか？
参考になれば幸いです。
またこのような情報をお届けいたします。
詳しくはこちらをご参照ください。
https://www.tdb.co.jp/report/watching/press/pdf/p220204.pdf
※動画でも解説しました。
この記事を書いた人
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大野輝雄社会保険労務士事務所 代表
株式会社アクションパートナーズ 代表取締役
社会保険労務士
一般社団法人 日本キャッシュフローコーチ協会 認定キャッシュフローコーチ
一般社団法人 採用定着支援協会 認定採用定着士
銀座コーチングスクール（GCS）認定プロフェッショナルコーチ
関西学院大学卒業、2007年に社会保険労務士として独立。大阪市内を中心に人事・労務についてのサポートやセミナー業務を行っている。同株式会社ならびに社労士事務所にて支援した企業は100社以上。大阪商工会議所、神戸商工会議所、堺商工会議所、高槻商工会議所等にてセミナー実績90回以上。
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